PDP ONLINE

専門性開発プログラム(Professional Development Program)の動画配信を行っています。

大学職員の専門性開発 ーその現状と課題ー(チャプター4)

講師:大場 淳(広島大学)
実施日:2016.04.29 全84分 視聴数:1978回

講義の概要

大学を取り巻く環境が高度化・複雑化するなか、大学職員には従来の業務知識に加え、教育研究の改善や改革を支援していける高度な企画力や提案力を身につけることが期待されています。SD義務化の必要性や高度専門職の確立の是非が議論されていますが、実は、我が国における大学職員の専門性向上は長年の課題です。「職員の専門職化」は見果てぬ夢なのか。改めて議論が必要です。そこで本セミナーでは、広島大学の大場淳先生をお迎えし、海外の高等教育機関における様々な事例との比較を通して、現在の日本における大学職員の現状を捉え、今後求められる大学職員の専門性開発のあり方について考え、議論を深めていきます。

チャプター4:米国における専門職

チャプター4では、専門職のあり方について大きな指標となるアメリカの歴史と現状を紹介しています。
大学改革において、特に職員開発に関してはアメリカの専門職の在り方が大きな指標となっています。アメリカでは、高等教育の拡大とともに、19世紀末頃から職員の専門化が始まりました。その目的は、教員を雑務から解放すること。ここ数十年の傾向を見ると、一般職員の割合が減り、教員外の専門職員の割合が増加しています。
この背景には、労働市場があり流動性が高いこと、専門性を養成する団体があること、適した人事制度(年俸制)、優秀な人材を集めるために魅力的な職場にすることなど、専門性を支える仕組みがあります。しかし一方で、増大する管理経費をまかなうため学費が高騰するといった課題も見られます。
アメリカは、高等教育に多額の投資(OECD平均の約2倍程度)を行っているからこそ、専門職制度が成り立っているといえるでしょう。

カテゴリ: マネジメント力形成